東日本大震災を起こした海の底のプレートの境目が、もう一度くっつき直して、次の地震に向けたひずみをため始めていたそうです。

週明けの夜に「大地震エネルギー蓄積か」という見出しが流れてきて、思わず手が止まった人も多かったのではないでしょうか。

しかもこの数日、関東の沖や茨城県沖でM6前後の地震が続き、8日の未明には愛知県で震度5強の揺れもありました。

愛知の揺れでは南海トラフの状態に変化はないと気象庁が説明したのに、今度は東北沖でエネルギーがたまっていると言われて、どれを信じればいいのか分からなくなりますよね。

ただ、元の発表を読むと、次の大地震がもう近いという話ではありませんでした。

今回は、日本海溝で何が分かったのかと、東北沖について本当に気にしておけばいい知らせはどれなのかを、わかりやすく解説していきます。


震災の震源でくっつき直していた境目

発表したのは東北大学、海洋研究開発機構、東京大学地震研究所などの国際共同研究チームで、論文は米国の科学誌サイエンスに載りました。

キーワードは「固着」という言葉。

海側のプレートが陸側のプレートの下へ沈み込むとき、その境目がぴったりくっついたまま陸側を引きずり込み、ひずみをためていく状態を、こう呼ぶそうです。

ためたひずみが限界を超えて一気にすべると、プレート境界の大地震になります。

東日本大震災のあと、境目のまわりではしばらく「余効すべり」が続いていました。

地震で壊れた範囲の周辺が、揺れも津波も出さずにゆっくりすべり続けて、ためていたひずみを吐き出している状態とのこと。

 

研究チームは、海底に置いた26地点の観測点で、震災のあとから14年分の動きを測り続けました。

海の上の船や無人のロボットから海底の装置まで音波を飛ばして、海の底がどれだけ動いたかをセンチ単位で測る方法です。

その結果、浅いところの余効すべりは2021年ごろまでにほぼ終わり、境目の固着は地震前とほぼ同じ状態まで戻っていたことが分かりました。

いちばん分かりやすい証拠は、福島県から茨城県の沖にある観測点の動き。

地震のあとは海側の東南東へ流れていたのに、2021年ごろを境に、陸側の西北西へと向きが反対になっていたそうです。

海の底が、震災前と同じ向きに陸側へ引っぱられ始めた、ということ。

もっと細かく見ると、地震で大きくすべった中心の部分は、地震から間もない時期にもう次の分をため始めていて、2021年ごろまでかかったのはそのまわりの部分だったことも示されています。

震源の真上の海底で、境目が再びくっつくまでの流れをここまで細かく描いたのは、世界で初めてだと発表には書かれていました。

 

たまり始めたのは空っぽの貯金箱

「エネルギー蓄積」と聞くと、もうパンパンに満ちた貯金箱の絵が浮かびますよね。

でも、今回の話はその逆に近いものでした。

東日本大震災で、境目にたまっていたひずみはいったん大きく吐き出されています。

そこへまた、少しずつ次の分がたまり始めた、というのが今回の発見です。

割って中身を出した貯金箱に、小銭がまたひとつ入った音が聞こえた、くらいのたとえが近いかもしれません。

 

研究チームの発表では、日本海溝の超巨大地震は平均すると約500年から900年の間隔で起きてきたとされています。

国の地震調査委員会の評価でも、2011年と同じ型のM9.0程度の地震が30年以内に起きる確率は「ほぼ0%」で、2026年1月1日の時点でもこの数字は変わっていません。

解放されるころには寿命のほうが先、という見方は大ざっぱでも、国の数字の上ではおおむねそういう話です。

 

ただし、発表は1つだけ但し書きを置いていました。

ロシアのカムチャツカ半島の沖のように、プレートが沈み込むほかの海域では、ふつうの周期より短い間隔で大地震がまた来た例があり、その可能性も否定はできないという一文です。

もう1つ、ひずみは周期の前半ほど効率よくたまるという先行研究があり、今回の早いくっつき直しは、その見方を海の底の観測で裏づけた形になりました。

だから研究チームは、この先も海の底を測り続けることが、地震と津波の見積もりを正確にしていくうえで欠かせないとしています。

それでも、国の30年以内の確率が「ほぼ0%」という評価そのものは、いまのところ変わっていません。

割った貯金箱にまたお金が入り始めたのを、初めて海の底で確かめた、というのが今回の発表の中身なんです。


同じ研究者が2月に書いた切迫の二文字

実は今年の2月にも、よく似た見出しが出ていました。

東北大学が、北海道の根室沖を通る千島海溝について出した発表。

こちらは海底の観測点で5年かけて測った結果で、海溝の近くの境目はほぼ100%くっついていたそうです。

北海道の沖では17世紀に超巨大地震が起きていて、そこから約400年がたっています。

いまと同じ速さでひずみがたまってきたとすると、前回の地震で境目が一気に約25mずれ動いたのと同じくらいのひずみが、もうたまっている計算になるとのこと。

だから、こちらの発表には「切迫している可能性」という言葉が使われていました。

国の評価でも、千島海溝の17世紀型の超巨大地震は、30年以内の確率が7%から40%とされています。

 

そして、2つの論文をまとめた中心の研究者は、どちらも東北大学の富田史章助教です。

測り方も、同じ「海の上と海の底を音波で結ぶ」方法。

同じ研究者が、同じ道具で測って、北海道沖には「切迫」、東北沖の発表の題には「エネルギー蓄積の再開」という言葉を選んでいました。

北海道沖の貯金箱はもう前回分まで満ちていて、東北沖はゼロから。

ところが見出しになると、どちらも「エネルギー蓄積」という同じ言葉に収まって、この差が見えなくなってしまいます。

愛知の揺れと東北沖の発表も、場所も話の中身も別のものなのに、続けて流れてきたせいで、どちらも「次の大地震」の話に見えてしまったのかもしれません。

 

東北沖で起きていたひとまわり小さい地震

では、東北沖は当分は安心していい、ということなのでしょうか。

そう言われても、揺れている実感とは合いませんよね。

気象庁の発表では、6日の関東東方沖がM6.1、7日と9日の茨城県沖がM5.6とM5.9で、国が評価しているM7級よりもう一段小さい揺れです。

 

国は東北沖を、M9とは別の物差しでも見ているんですよね。

たとえば宮城県沖の陸寄りで繰り返し起きてきたM7.4前後の地震は、30年以内の確率が「80%から90%程度以上」とされています。

青森県東方沖から岩手県沖北部のM7.9程度の地震も、30年以内に20%から40%です。

そして、このくらいの規模の地震は、実際にこの1年で2回起きています。

2025年12月8日の夜には、青森県東方沖でM7.5の地震があり、八戸市で震度6強を観測しました。

2026年4月20日の夕方には、三陸沖でM7.7の地震があり、青森県階上町で最大震度5強を観測しています。

500年から900年に一度の超巨大地震は、まだ貯金箱にお金が入り始めたばかり。

東北沖で気をつけたいのは、このひとまわり小さい地震。

しかもこの2つのときは、どちらも「北海道・三陸沖後発地震注意情報」という知らせが出ていました。

2011年の本震の2日前にも、三陸沖でM7.3の地震が起きていた、という教訓から作られた知らせだと説明されています。


見出しより先に覚えておきたい知らせ

この知らせは、日本海溝と千島海溝の巨大地震が想定されている範囲とその周りで、Mw7以上の地震が起きたときに気象庁が出し、内閣府が備えを呼びかける仕組み。

Mwは「モーメントマグニチュード」のことで、ニュースで最初に出るMとは別に、規模を詳しく計算し直した物差しです。

2022年12月に始まった仕組みで、これまでに出されたのは、去年12月の青森県東方沖と今年4月の三陸沖の2回だけ。

求められるのは、1週間ほど「すぐに逃げられる態勢」を保ち、非常持出品をいつも身近に置いておくこと（資料の言葉では「常時携帯」）です。

事前の避難までは求められず、仕事や学校はふだんどおり。

 

内閣府の資料では、1週間以内に大きな地震が起きる可能性は、ふだんの約0.1%が、この知らせが出たときは約1%になるとされています。

千回に1回が、百回に1回になるという意味。

確率は低くても知らせを出すのは、起きれば広い範囲で大きな被害が想定されるから、というのが、対象地域の1つである青森県のページの説明。

 

対象は北海道から千葉県にかけての市町村で、自分の住む市町村が入っているかは、内閣府や県のページで確かめられます。

同じ資料には、「◯月◯日に巨大地震が起きる」と日時を指定して予知する情報を、政府が発表することはないとも書かれていました。

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「大地震エネルギー蓄積か」の見出しが言っていたのは、何百年もかけて満ちていく貯金箱の話でした。

見出しのたびに身構えなくても、M7級の地震のあとにこの知らせが出た1週間を、しっかり備える日にすればいいということですね。